戦争一覧(紀元前12世紀~現在まで)
(出典:ウィキペディア)
タイムマシーンで未来を見てきたドナルド・トランプは、これから先のことを考えながら行動に移しているように思います。私には、日本やミャンマーでクーデターや議員の辞職が起きていることは、アメリカの代理戦争のようにも見えています。
アメリカ大統領選挙の投票日が11月3日に実施されてから、すでに3ヵ月が経とうとしています。バイデン陣営(ディープステート・DS)が仕掛けたクーデターは、不正選挙という核ミサイルよりも強力な手段であったわけです。
フランス革命やロシア革命、そして中国の辛亥革命や文化大革命などは戦争や飢餓で大勢の国民が亡くなっています。これまで歴史的な革命や戦争というのは、数年続いています。1775年に始まったアメリカ独立戦争は、1783年まで続きました。
1821年のギリシャ独立戦争は1830年に終わり、1945年に始まったインドネシア独立戦争は1949まで続きました。国家間の戦争でも、第一次/第二次世界大戦は4年程度続いています。つまり、2025年までは少なくとも続くことになりそうです。
現在、私たちが住む日本は完全にアメリカ(DS)の属国という立場であることから、革命や維新さえ起こせない状況にあります。しかし、政府や自治体、そして大企業の影響力が衰退していくのであれば、一人ひとりが努力すれば「令和維新」という小経済圏を構築できるかもしれません。
そのためには、トランプ陣営の戦略が参考になると思います。彼らがこれからどのようにDSを壊滅させていくのか、大変勉強になるはずです。一方、日本政府や自治体は暴走機関車のようなもので、自滅していくしかありません。
トランプ自身は、アメリカ国民のほとんどがバイデンではなく、自分を支持していることを知っています。国防総省の軍人が支持していることも含め、実質的に多数派の支持基盤を持っているからこそゴルフに興じる余裕があります。
Amazon Demands In-Person Union Vote After Arguing Mail-In Ballots 'Raise Risk Of Fraud'
(出典:2021年1月24日 ZeroHedge)
一方、マスメディアはバイデン政権の支持率をねつ造し、「不正選挙などなかった…」などと、主張し続けています。おそらく、バイデン政権の支持率は20%程度であるように思います。なぜかと言えば、恩恵を受けているのは一部の利得利権者だけだからです。
日本の菅政権の支持率もバイデンと似たようなもので、20%程度であるのは間違いありません。主な支持者は、大企業に勤めているサラリーマンです。これで株価暴落が始まれば、10%以下になるものと考えられます。
バイデンと菅を支持する有権者にはある共通点があります。それは、良識が全くないことです。基本的には、自分さえ良ければいいという思考を持っています。彼らは、自分たちが社会構造上の勝ち組であると思い込んでいます。
このような人間が現れ始めたのは、私がアメリカから帰国した2000年頃です。2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件の直前、日本では小泉政権が誕生しました。その後、必要のない郵政民営化をテーマにした総選挙で自民党は圧勝したわけです。
つまり、あの頃から国内の選挙全てで不正選挙が始まったことになります。実は、ドミニオン社が導入した投票計算機の不正については韓国でも昨年6月に報道されていました。
韓国総選挙にデジタル不正疑惑か? 中国から開票機を操作した可能性
(出典:2020年6月1日 Newsweek)
結局、不正の手口は韓国、アメリカ、そして日本も全く同じです。決まった割合で票が出てくる事前プログラミングが仕掛けられており、想定外の票が出た場合は遠隔操作で票を増やしたり減らしたりすることができるわけです。
少し異なるのは、韓国ではQRコードを使い、日本ではバーコードを使っていることだけです。例えば、トランプの1000票のバーコードのシールをバイデンの1000票に貼り付けて票を付け替えるという手法があります。
また、日本の選挙で導入されているシェア1位「ムサシ社」の投票計算機は、初期設定を行うことで票を増やすことができると言われています。しかし、逆に票を減らすことができない仕様となっているようです。
さらに、テレビ(ネット)の開票速報が報道機関向けに用意されていることも問題です。マスメディアの要望によって、選挙管理委員会の職員が「視聴者用以外に速報システムを構築した…」と証言しています。
選挙結果をウラで操作!? 安田浩一が暴く ”ムサシ陰謀論”
(出典:2019年12月6日 現代新書)
ミラーサイトを使う詐欺事件は、金融機関や自治体のホームページなどで問題になっていましたが、報道機関が自発的に行っていることは詐欺事件そのものであると思われます。この手口は、「スルガ銀行」のホームページで口座残高を改ざんしていたのと全く同じです。
例えば、デザインがそっくりのホームページを製作し、ネットバンキングの口座の数字を変えるだけで簡単に騙すことができます。そして、投票用紙が盗まれているということは選挙管理委員会も同罪と言えます。
いずれにしても、日本の選挙の投票率は50%を超えることはほとんどありません。要するに、投票用紙の半分はいつも余っていることになります。その投票用紙を手に入れることができれば、不正選挙など簡単にできてしまいます。
実際に、有権者の情報を選挙管理委員会の職員が外に持ち出していることは、これまでの裁判で証拠が出ています。昨年11月のアメリカ大統領選挙でも、トランプが何者かにリモートコントロールされていることを主張していました。
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