【日本語字幕】2020年11月19日シドニー・パウエル弁護士記者会見
(出典:2020年11月22日 Youtube:The Bonobo Channel)
「不正選挙」については、トランプ陣営の弁護団の一人であるシドニー・パウエル軍事弁護士も動画で詳しく説明されています。
日本でも、不正選挙について知っている人がいるようで、政界でもそのような話がされています。国会議員の辞任が各選挙区で起きている中、地方選挙も含めて不正が行われます。不正に関与する人間たちは、「勝てば官軍、負ければ賊軍」と考えているわけです。
不正選挙という犯罪に手を染めている人間たちは、民主主義(デモクラシー)がすでに破綻していると考えており、割り切って金儲けに勤しんでいます。トランプがアメリカ大統領選挙ではっきりと主張したことは、日本でも主張しなければならないことです。
デモクラシーの根幹である選挙制度を、世界覇権国であるアメリカで壊すような事件が起きた今、日本の選挙制度についても国民が考える必要があります。つまり、既存の議員たちは本当に不正なしで当選したのか、です。
実際に、バイデンやハリス、そしてアメリカ民主党(Democratic)議員たちは、それでも平気な顔をして議会に参加してくると思います。日本でも国会が開かれていますが、この中でまともに選挙を戦った数十人いるかいないかです。
新型コロナ特措法など改正案 参院本会議で可決し成立
(出典:2021年2月3日 NHK NEWS WEB)
今年に入って、テレビ局や新聞会社などは、国民の抗議内容を問わず全て鎮圧し、政府に反抗する者は服従している政治家や官僚、大企業幹部などの服従者にとって社会的な敵と宣伝し始めています。
2回目の緊急事態宣言が1ヵ月も継続されていますが、これから「ワクチン接種プログラム」と「ワクチン認証」を展開し、国民全員に義務化する手続きに入ってきます。当然、損得勘定だけでお上に従う人間を優先させるわけです。
そして、ワクチン接種を済ました売国奴をメディアに登場させ、ワクチン接種に反対する人こそ全ての問題の原因であるとして非難させるキャンペーンが始まります。
バイデン政権も空虚ですが、日本の菅政権も実感できないバーチャルでできており、本当に存在しているかどうかも定かではないように感じます。なぜかと言えば、ディープステート(DS)に乗っ取られている政権だからです。
バイデン政権、女性閣僚最多 多様性前面に
(出典:2021年1月20日 日本経済新聞)
DSの本家本元であるバイデン政権を見てもわかるように、閣僚たちの半数が黒人と女性、そしてLGBTで固められています。女性長官はともかくとして、黒人やLGBTの人口割合から考えても異常であると思います。
当然、閣僚の中にはエプスタイン島に遊びに行ったペドフィリアも含まれています。もし、ヒラリー・クリントンが2016年の大統領選挙で当選した場合、彼らが閣僚になっていたと思われます。民主党議員の多くが、犯罪行為を犯した者たちで占められているのが現状です。
以前の米民主党は、都市部に住む労働者階級の白人と移民たちが支持する政党として、待遇改善や賃上げ要求を支援してきました。それが現在では、共和党以上に富裕層を優先させているわけです。
また、日本のマスメディアと記者たちが、未だに報道し続ける「トランプの悪あがき」についてもやがて追い詰められていくことになります。「長い物には巻かれろ精神」の日本のサラリーマンは、これから食うにも事欠くことになるはずです。
離島の土地を一斉に買い占め?あの大手芸能事務所が企む“瀬戸内海アート計画”
(出典:2021年2月1日 exciteニュース)
さらに、瀬戸内海の島で悪魔崇拝の儀式に参加させられた日本の政治家や官僚、大企業幹部、そして芸能人たちは、次第に真実が暴かれていきます。彼らは、必ず裁判にかけられて処罰されなければなりません。
日本のスマホ保有率は80%を超え、数百万人の人がSNSのアカウントを開設しています。このような真実について、これからさらに多くの人が目にする機会が増えると思われます。その中の頭のいい人たちが情報を正しく分析し、目覚めさせていくように思います。
人類は、すでに行きつくところまで到達してしまっています。トランプによって始まった西洋文明の衰退は、これから日本を含む東洋に移行していきます。今度こそ、私たち日本人が世界をリードしていくことになるということです。
|