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第45代トランプ大統領応援ツイート集（最近の）
(出典：2021年2月8日 TotalNewsworld）
現在、ホワイトハウスからフロリダ州にある別荘地に移住したドナルド・トランプは、本物の知識人であり、未来を見通せる能力があるように見えます。
2月7日、フロリダ州タンパベイでNFLの最終戦「スーパーボール」が開催されました。スタジアム上空の飛行制限に加え、1万8000フィートまでの飛行制限がかかっていました。現在、会員制邸宅「マール・ア・ラーゴ」の上空の飛行制限（航空監視規制）は解除されています。
その前後、トランプは全米各地にある空軍基地に移動していると言われています。すでに、「戒厳令」は発動されており、テレビ局や新聞各社に伝えられても一切報道されていない可能性があります。
トランプ陣営の弁護団の発言から、軍事政権下にあるアメリカ合衆国は、実質的にトランプが最高指令官として命令を出しているとされています。一方、大統領であるはずのバイデンの存在がバーチャルのように見えています。
CNNや日本のテレビしか観ない人はさらに眠り続けることになり、バイデンの処遇については3月初旬にも詳しい発表が行われるという説があります。トランプは、バイデン政権に全ての責任を取らせることができるのでしょうか？
また、1月20日の大統領就任式でバイデン政権の閣僚に引継ぎされたはずのクリストファー・ミラー前国防長官は、DHS（国土安全保障省）の長官になり、ピーター・ゲイナーはFEMA（緊急事態管理庁）の長官になっているわけです。両長官は、トランプ政権時の閣僚です。
President Joe Biden stumbles while boarding Air Force One in Delaware
(出典：2021年2月8日 Youtube:The Hill）
Trump departs for Florida on Air Force One - BBC News
(出典：2021年1月20日 Youtube:BBC）
さらに、大統領専用機である「エアフォース1」の搭乗記録がバイデンにないことが明らかになっています。映像に残っている専用機はデザインに変更がありますが、彼らがロゴを貼り付けただけの中古機か、「エアフォース2」であるのは明らかです。
昔から、アメリカ空軍は陸軍や海軍のようにエリザベス女王に従うことなく、選挙で選ばれた歴代のアメリカ大統領に従ってきた経緯があります。つまり、空軍はバイデンを正統性のある大統領と認めていないことになります。
国防総省や米軍兵士の多くは、バイデンが不正選挙で強引に大統領の座を奪ったことを遺憾に思っているわけです。しかも、息子とペドフィリアの儀式に参加した証拠がネット上に挙がっていることを知っています。
当然、8つの米軍にはマーク・ミリー統合参謀本部議長のような「制服組トップ」など、ディープステート（DS）側の幹部が上層部にいます。そして、バイデン政権の国防長官に選ばれたロイド・オースティンも兵士からの人気は全くありません。
実質的な権力を持たないDS側の司令官たちは命令書を出していますが、日付が記入されていない文書であるために法律上は無効とされて効力が全くなく、兵士たちから無視された状態が1月20日以降から続いています。
このように、どんな組織にも権力が2つに分かれているようなことは起きるものです。バイデン陣営が11月3日に不正を働いて以降、国内では水面下で複数の軍人による軍事クーデターが起きていると言われています。
つまり、本当の合衆国大統領であるドナルド・トランプに反逆した、ということです。その際、米軍内の警察が軍事裁判にかけるために逮捕・拘束する必要があるわけです。その他、各軍基地内でしか発表されないことがあるように思われます。
大統領就任式に向け厳戒態勢のワシントンD.C.、動員される兵士の数はイラクとアフガニスタンを上回る
(出典：2021年1月19日 BUSINESS INSIDER）
重要なことは、ホワイトハウスを去る9日前にトランプがワシントンD.C.内だけの「非常事態宣言」を発動させたことです。その後、就任式を控えたバイデン陣営を守るために集められたのが各州の州兵たちでした。
一方、トランプ陣営からは海軍と海兵隊の特殊部隊やDHS（国土安全保障省）とFEMA（連邦緊急事態管理庁）の部隊が集められ、事態を見つめる展開となりました。この時、総勢10万人もの軍人が首都ワシントンD.C.を取り囲んだということです。
実は、トランプ陣営の弁護団の一人であるリン・ウッド弁護士やマイケル・フリン中将は、トランプ大統領に「国家反乱法」を発動するよう進言していました。もし本当に発動された場合、CNNやワシントンポストなどには軍警察やFBIが乗り込んだと思います。
同時に、DS側の民主党・共和党議員やリストに載っている高官や民間人を不正選挙の罪で逮捕できる権限を与えられていたものと考えられます。ところが、その必要がなかったのは、すでに決着がついているからです。
現在、アメリカ大統領のホワイトハウスはフロリダ州にあります。トランプが保有するゴルフ場には、大統領執務室や防空壕が備えられています。紋章を確認しても、それが本当であることがわかるはずです。
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2021年2月12日
