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戒厳○を示唆するメモを持ち、ホワイトハウスでトランプ大統領と1/15に会談したマイクリンデル氏が「不正選挙の決定的証拠の動画」を作成し公開
(出典：2021年2月6日 TotalNewsworld）
ワシントンD.C.の国会議事堂の地下には隠されたトンネルがあり、緊急事態時に使用されることがあると言われています。
1月6日に議事堂がテロ集団アンティファに乱入されて以降、実はトランプ陣営が用意した海兵隊の特殊部隊が不正選挙の犯罪に関与した民主党議員たちを逮捕する態勢を整えていました。
ところが、トランプ大統領は作戦を中止し、米軍兵士に伝達するための緊急警報システムの発令も止められていたことがわかっています。当時、トランプは作戦本部で軍幹部の司令官たちと綿密な情報交換を行ったものと思われます。
なぜかと言えば、作戦が実行されると多くの犠牲者が出る可能性が高かったからです。戒厳令が発動される可能性が高かった1月6日以降、1月20日までは大きな動きは起こっておらず、全米各地で局地的な銃撃戦が発生しているだけで済んでいます。
その後、トランプはテキサス州にある空軍基地の軍事指令室にいたことがわかっています。そして、米軍の最高司令官として指揮が取れる「エアフォース・ワン」に再び乗り込んでホワイトハウスに戻ってきています。
トランプ大統領「宇宙軍」発足、陸海空軍と同格の大規模軍隊
(出典：2019年12月21日 AFP BB NEWS）
現在、トランプ政権が新設した「宇宙軍」はさらに上からの攻撃が可能ですが、その下に軍事態勢を整えている「空軍」は「海軍のネイビーシールズ」のような特殊部隊と連携しているわけです。その他、「海兵隊のデルタフォース」もトランプ陣営についているものと考えられます。
それに対して、陸軍を中心にディープステート（DS）側についている兵士が揃っています。海軍には軍幹部もいますが、上官と一兵卒がそれぞれ陣営ごとに分かれており、それによって昇級・昇格が決まると言われています。
長年に渡ってアメリカは、二極化した軍事政権下にありましたが、未だに権力の空白状態が続いているわけです。少なくとも国防総省（ペンタゴン）は一枚岩でないことは明らかですが、トランプは内戦状態になるのをできるだけ避けているようにも見えてきます。
一方、日本国内に駐屯する在日米軍基地でも、1月6日以降に戒厳令について緊急ラジオ放送が行われる予定が入っていました。しかし、ツイッターやフェイスブックはトランプ大統領のアカウントを永久凍結したわけです。
通称GAFAと呼ばれるアップルとアマゾンを含む巨大IT企業は、マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツと協力して新型コロナの混乱を一層騒ぎ立てるような動きを見せています。旧ソ連のような言論統制が行われていますが、すぐにメルケル首相などが批判しました。
結局、大規模な不正選挙が行われた証拠がネットを中心に次々と暴かれるようになり、現場を目撃した多数の証人たちもNewsMaxやOANなどの保守派のテレビで証言しました。このことは、世界中の人々が知ることになり、現在に至ります。
報道自由度、日本66位 国境なき記者団、1つ上昇
(出典：2020年4月22日 日本経済新聞）
日本のテレビ局や新聞会社は、完全にDSに通信網を乗っ取られており、大統領選挙の話はタブーとなってコロナの話を延々と報道し続けています。ワイドショーやニュース番組は、何度も同じ内容のテーマを繰り返しているだけです。
日本では、動画配信サービスHuluでBBCとCNNを視聴できますが、この2つのメディアを観ている人々は眠っているのと同じであり、未だにバイデンが大統領であると思い込んでいます。当然、日本のテレビしか観ない人も同じことが言えます。
今、バイデンの存在が映像内だけのバーチャルでしか確認できない状態がもう2週間ほど続いています。話によると、映画やドラマで使われた大統領執務室のセットは、ハリウッドやアーカンソー州のクリントン博物館にあるということです。
バイデン政権の処遇については、3月初旬にも詳しい発表が行われると言われています。バイデンが署名した大統領令ですが、ペンタゴンは一つも遂行させていません。要するに、バイデンには何の権限もないことがわかります。
ワニが口を開けたような「株高と実体経済の乖離」は危険だ
(出典：2021年2月10日 日経ビジネス）
アメリカは軍事政権下にありますが、これから暴騰した株価の暴落が始まります。バイデン陣営は、1月20日に経営難に陥った銀行をベイルアウト（Bailout:企業へ国や自治体からの財政支援）で救済する代わりに、全ての預金者にベイルイン（Bail in:金融機関の破綻時に債権者/預金者の金を入れて救済すること）でカネを没収する予定であったように思います。
それをトランプ陣営が止めたことで、何事もなかったように私たち日本人も日常生活が続いているということです。勘の鋭かった人は、年末年始に預金口座から現金を引き出したと思います。それ自体は、取り越し苦労で終わりました。
次こそ、本当のデフォルトがやってきます。まずは米ドルの価値が減少し始め、金利が急上昇することから始まっていきます。世界の基軸通貨である米ドルで取引している国や企業、個人は、ここで資産を失っていきます。
他方、政治的にもその影響は世界に拡大しつつあります。1948年代に独立し、イギリス連邦を離脱したと思われたミャンマーでさえ、海事法(maritime law)が適応されていましたが、これからは普通法(common law)になるので世界中で政治家や官僚は必要なくなるはずです。
このことは、リン・ウッド弁護士など様々な人が再三ツイートしてます。約1億のアメリカ人はこの事実を知っており、世界中の人々も逃げる準備を行っています。またしても、知らないのは日本人だけとなりました。
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2021年2月13日
