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ラッド元豪首相の警告「習近平は毛沢東になりたがっており、しかもアメリカを甘く見ている」──米外交誌
(出典：2021年2月17日 Newsweek）
1月20日の大統領就任式以降、実はアメリカ国内では水面下で国防総省（ペンタゴン）内部にいる米軍幹部同士のつばぜり合いが行われています。
このことをテレビや新聞で報道されることはありませんが、トランプ陣営についている宇宙軍や海兵隊、そして海軍はディープステート（DS）側についている陸軍などと睨み合っている状態が続いています。
もしDS側の軍人たちが、トランプ側の軍人を逮捕するようなことをすれば、すぐに双方が現場に駆けつけて撃ち合いが始まってしまうほどの緊張感を感じます。それほど、アメリカでは社会不安が広がっているということです。
トランプは、2月7日に開催されたNFLの最終戦「スーパーボール」を、フロリダ州パームビーチに保有するトランプ・インターナショナル・ホテルで、多くの人に拍手で迎えられながら試合を観戦しました。
(出典：2021年2月8日 Twitter@VickieK72841814）
当然、公の場に姿を現すトランプと家族に危害を加えたり、逮捕するようなことをすればトランプ側の米軍兵士はDS相手に空中戦の準備をし、トランプ側の警察官たちも地上戦を展開するため、150年振りの「第2次南北戦争」が始まることを意味しています。
アメリカ人同士が殺し合うという内戦は、軍経験がない民間人には理解できないことかもしれません。しかし、国内のあらゆる場所で緊張した対立関係があることは日本に住んでいても感じることができます。
日本にも、アメリカのNSAのような情報機関を目指す「国家安全保障局」がありますが、一体何をしているのかはよくわかっていません。マスメディアが嘘の情報を垂れ流す以上、誰かが日本で起こっている詳しい状況を説明する必要があると思います。
トランプ側についているアメリカ宇宙軍は、核攻撃とサイバー通信を得意としており、今、中国各地で起きている爆発事故と関係があるものと考えられます。天津や昨年のレバノンでの大爆発は、明らかに宇宙からの攻撃です。
つまり、すでに米中「宇宙」戦争は始まっていますが、宇宙軍による攻撃は証拠が残らないのでただの事故として扱われているわけです。
米テキサス州に寒波、計画停電で300万世帯に影響 石油施設も閉鎖
(出典：2021年2月16日 Reuters）
一方、トランプ陣営の根城であるテキサス州に対し、中共とDSは報復として停電と寒波を同時に生み出す軍事兵器で攻撃を仕掛けているように見えてきます。現代の戦争では、空軍のほうが陸軍や海軍より戦術を有利に展開できます。
もし軍事衝突が始まれば、さらに有利な宇宙軍と空軍の形勢が優位に立つのは時間の問題です。しかし、考え方の違いはあってもアメリカ人同士が殺し合うことはあってはならないことです。
実際に、大統領専用機である「エアフォース・ワン」は、なぜか民間人であるトランプしか使えないことになっています。それに対して、バイデンが乗っている航空機は空軍によって管理されていないため、偽物であることがわかってきました。
その他、バイデンが使っている大統領執務室はワシントンD.C.のホワイトハウスではなく、カリフォルニア州にあるハリウッド映画のセットか、あるいはアーカンソー州にあるクリントン博物館のレプリカであるまで言われています。
ベイルイン
(出典：2016年12月7日 キャリスタ就活）
2008年に起きた世界金融危機、つまりリーマンショックですでに世界の金融システムは破綻しており、IMFは「コロナ対策だけで1400兆円の借金を抱えている」と発表しています。もはや金融緩和では対応できなくなり、DSはバイデンを大統領にして「ベイルイン」を仕掛けたかもしれません。
DS側が考える「ベイルイン」とは、国民の預金口座から強制的にカネを没収し、自分たちが損をした分を取り戻し、同時にアメリカをクーデターで社会主義国家に切り替え、国民を支配するという「グレートリセット」のことです。
他方、一歩引いたトランプと米軍はDS側（グローバル企業や金融機関など）の資産を全て押収し、それを国民に分配し、古いアメリカの象徴であるFRBと連邦政府を破産させて財政赤字を解消し、新しい国家発行のデジタル通貨でやり直そうとしているのだと思います。
当然、米ドルを保有している人は価値がさらに減少する前に売り払っておくべきです。そうしなければ、ダウ平均株価が大暴落した際に1ドルが100円どころか、80円、50円…と大幅な円高に向かっていき、資産を減らすだけだからです。
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2021年2月18日
