|
米国中央銀行＝FRBという陰謀…大銀行と政府の既得権益を守る組織の正体
(出典：2019年11月30日 Business Journal）
前回の続きですが、ロスチャイルド家を筆頭にJPモルガンやロックフェラー家などの国際的な銀行家たちは、17世紀以降に発生した紛争・戦争に資金を提供してきました。
戦争になる前に両陣営に資金を提供し、どちらが勝利しても儲ける「両建て主義」を行ってきたわけです。例えば、明治維新時に起きた戊辰戦争では、薩長にはイギリスのロスチャイルド家が資金を提供し、幕府にはフランスのロスチャイルド家が提供したことがわかっています。
しかし、そのような単純な構造ではなく、実際の旗振り役はロスチャイルド家を中心とした「国際金融資本家」が戦争を引き起こしたということです。当然、ウクライナ戦争も全く同じことが起きています。
ロスチャイルド家は、世界各国に中央銀行を設立（日本は日銀）し、金融制度のルールを自分で決めるだけでなく、「通貨発行権」の権利を保有し続けています。そして、1913年に民間銀行であるアメリカの中央銀行FRBを設立しました。
物価2％目標の達成、依然として道半ば＝安達日銀審議委員
(出典：2022年6月2日 Yahooニュース）
私たちが日常的に使っているお金というのは、本質的には「エネルギーの流れ」を変える性質を持っており、通貨発行権を持つロスチャイルド家はお金のエネルギーが自分たちに流れてくる仕組みを構築しているわけです。
春になると、川上から雪解け水が大量に流れてくるように、お金のエネルギーも等価交換された場合はバランスが取れた状態で流れています。だから、雨が降るとお金も流れてくるということです。
ところが、私たちがいくら汗水たらして働いても利子や信用といった概念が金融システムに組み込まれている以上、紙幣（日本銀行券と記載）は債権（借金）でしかなく、使えば使うほどエネルギーが吸い取られる仕組みとなっています。
なぜリンカーンやケネディ大統領が暗殺されたのかと言えば、FRB発行以外の政府紙幣を印刷して発行しようとしたからです。利子がつかない紙幣が流通してしまうと、ロスチャイルド家やロックフェラー家は通貨発行権を維持できなくなってしまいます。
一般的に、ロスチャイルド家はユダヤ人と言われていますが、実際には500年前に現在のウクライナ南部に存在していたハザール国の子孫です。イスラエルで離散したユダヤ人とは関係なく、先祖はメソポタミアから北部に移動したシュメール人です。
現在、いわゆるユダヤ人はアシュケナージ系とセファラディー系に分かれています。アメリカやイスラエルに住んでいる、白い肌を持つのがアシュケナージ系ユダヤ人です。ちなみに、北アフリカや中東にはミズラヒ系ユダヤ人がいます。
マスメディアが「反ユダヤ主義」と報道するのは間違いで、アシュケナージ系ユダヤ人のロスチャイルド家に反発する行為が「反シオニズム」です。シオニズムとは、ユダヤ人ではなくロスチャイルド家の利益になるための思想です。
北海道にも十数名のユダヤ人（イスラエル人）が住んでいますが、そのほとんどが日本人女性と結婚した民間人です。シオニストではないので、他の外国人と同じように日本社会に馴染んで暮らしています。
｢コロナウイルスの真実：デーヴィッド･アイク｣ 日本語字幕付き 45分
(出典：2020年4月1日 ニコニコ動画@HEI-ZEN）
さて、そのシオニストたちがコロナ騒ぎやウクライナ戦争で使っているのが、「PRS（Problem・Reaction・Solution）」です。まず最初に、テロ事件や感染症などの「問題」を自作自演し、次にその問題をテレビや新聞、SNSなどで必要以上に煽ります。
そして、問題の原因となった悪役（スケープゴート）を作り出して、国民の「反応」を見ながら非難を集中させます。日本を含む全ての西側メディアがプーチンを悪者扱いし、ネオナチであるゼレンスキーを善人として演出しているのはそのためです。
最後に、その問題の解決法を国連で提案させ、世論を自分たちの都合のよい方向に「誘導」していきます。だから、国連決議でロシアを排除しようとしたり、プーチンを戦争犯罪人呼ばわりしているわけです。
戦前の日本も、現在の国連の前身である国際連盟から排除され、アメリカに真珠湾攻撃を仕掛けるように仕向けられました。また、バブル全盛の1980年代にはアメリカに有利な法案を成立させられ、それから現在まで失われた30年が続いています。
PRSの典型的な例が、2001年9月11日に起きたアメリカ同時多発テロ事件です。ニューヨークで多くのアメリカ国民が犠牲となり、アメリカの世論はアフガニスタンとイラクへの侵攻に誘導されていきました。
米国で「陰謀論」…
(出典：2021年11月24日 毎日新聞）
また、ありもしない地球温暖化でも国連を中心にSDGsという対策が取られています。ガソリン車よりも環境を破壊しているEV（電気自動車）や太陽光発電を推奨して課税金額を上げたり、監視社会に持ち込もうとしているのは明らかです。
二酸化炭素が気候変動の原因ではなく、むしろ寒冷化が起きていることから地球は小氷河期を迎えていることがわかります。このように、シオニストたち（ディープステート）は、日本でも「陰謀論」という言葉をマスメディアに使わせて浸透させています。
そもそも最初に「陰謀論」という言葉を使ったのはCIAであり、本当のことを言う者とトンデモ話をする者を一緒にして陰謀論者と認定し、自分たちに不都合な真実から世論を誘導しています。このことを著書などで明らかにしたのがイギリス人のデイビッド・アイクです。
| 
2022年6月4日
