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トランプ氏、メタCEOに圧力 不利な操作指摘｢終身刑も｣
(出典：2024年9月1日 日本経済新聞）
日本では、どうでもいい9月21日の自民党総裁選挙で多数の立候補者が出馬表明していますが、アメリカ大統領選挙は不正投票がなければ確実にドナルド・トランプが勝利するほど支持されています。
しかし、日本を含む西側メディアはカマラ・ハリスが有利だというプロパガンダで扇動しており、何も知らないとトランプが負けているような印象を受けてしまいます。つまり、ディープステート（DS）の傘下にあるテレビ局や新聞各社もトランプが再選されるのをどうしても防がなければならないわけです。
トランプは、SNSのフェイスブックを運営するメタ社のマーク・ザッカーバーグCEOに対して、党汚染した暁には終身刑を言い渡すと発言しました。同時に、DS傘下のメディアも処罰の対象になるということです。
ついでに日本の主要メディアも処罰してほしいところですが、まずはニューヨークやワシントンD.C.支社などの海外支局が取り潰しになるかもしれません。世界中に嘘を広めている各国メディアも処罰の対象であり、トランプ次第で世界が大きく入れ替わることは決して夢ではないように思います。
“ケネディ票の半数がトランプ氏、4分の1がハリス氏”米メディアの分析をもとに試算すると…スイング・ステートでは“逆転現象”も
(出典：2024年8月26日 Yahooニュース）
DS傘下組織の世論調査によると、支持率でハリスがトランプを僅差でリードしているとのことで、これからシーソーゲームを演出するために逆転、再逆転といかにも民主主義が成立しているふりをしてきます。
振り返ってみると、2016年の大統領選挙では事前の世論調査で、民主党のヒラリー・クリントンが圧倒的に有利だと世論調査やメディアは報道していましたが、ふたを開けてみると「スイングステート」と呼ばれるオハイオ州やウィスコンシン州、ペンシルベニア州、ミシガン州をトランプが取って勝利しました。
今回も、選挙結果を大きく左右する他のスイングステートをトランプが取るのは確実であり、2020年のような大規模な不正投票をしなければハリスが勝利することはあり得ない状態です。日本の主要メディアはもはや読む価値などなく、いちいち反論する意味もなくなりました。
岡田光世「トランプのアメリカ」で暮らす人たち 「メリー・クリスマス」は禁句になったのか
(出典：2020年12月25日 Jcastニュース）
今、日本でもアメリカでも大企業が過去最大の内部留保を貯め込むばかりで、中小・零細企業や一般的なサラリーマンは物価高や消費低迷でどんどん貧しくなっているのが現状です。日本人は黙って耐えていますが、アメリカ人は違います。
民主党や大企業に反発している人たちは、全米各地でお互いに銃を手にしながら一触即発の雰囲気が漂っています。「トランプ勝利」の可能性が高いと分析しているのは、DSからカネを貰っていないジャーナリストやエコノミストたちです。
具体的な評論として、民主党政権のままでは経済格差はさらに拡大するので、トランプの「アメリカ・ファースト」でしかも富を分配することが政治課題としています。トランプの共和党は、伝統的な家族や共同体の復活を目指しており、間違いなく社会の安定化につながっていくと思います。
結局、アメリカは1776年の建国以来、聖書の教えによって国づくりが始まっており、健全な社会体制に戻るしかないように思います。まだまだ健全なクリスチャンも多数生き残っており、何が何でも民主党に勝たなければならないわけです。
オバマ政権の8年間とバイデン政権の3年半で、すっかりアメリカは倫理観を失くしてしまいました。クリスマスに「Merry Christmas」と言えなくさせた民主党政権は、もはやトランプを批判するだけで、嫌気がさした民主党員の間で内部分裂が始まりました。
それでも民主党の政策でカネが回ってくる企業や個人は批判せず、とにかく自分のことしか考えていません。自民党や経団連に群がる企業や個人と同様に、経済危機でも起きれば一瞬で支持率を失うことになります。
自民 岸田派 正式解散で宏池会の歴史に幕 67年で5人の首相輩出
(出典：2024年9月3日 NHK NEWWS WEB）
今、アメリカ民主党と日本の自民党には政策などなく、とにかく貧富の格差を広げて資産を増やし、理由をつけて逃亡しようとしています。要するに、アメリカを分断させているのは民主党であり、日本を衰退させているのは自民党です。
ペンシルベニア州での銃撃暗殺事件以降、「貧しい人々の味方」であるトランプの支持率は80％を超えており、貧困層が多い黒人やヒスパニック系、また富裕層が多いアジア系アメリカ人にも政策が理解されつつあります。
日本ではトランプとプーチンを悪者扱いする報道ばかりで、「普通の日本人」は完全に方向性を失っています。そもそも、ウクライナやガザでの戦争を継続させているのは民主党のバイデン（ハリス）政権であり、トランプは即時停戦させると述べています。
わざと間違った政策を行い、問題を大きくしてきたのはバイデン＝岸田コンビであり、日本でもトランプのような強烈なリーダーシップを発揮できる人物が必要です。しかし、それができないのなら地域レベルでそれぞれ個人がリーダーになって人々を引っ張っていくしかありません。
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2024年9月4日
