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【新型コロナ】死者30万人超の米国 ワクチン接種の感想は？一般接種はいつから？
(出典：2020年12月15日 Yahooニュース）
意外に良かったロシア製ワクチン「スプートニクV」
(出典：2020年12月14日 JB press）
英ワクチン接種の2人に激しいアレルギー反応のような症状
(出典：2020年12月10日 NHK NEWS WEB）
現在、イギリスやロシア、そしてアメリカでは新型コロナウイルスのワクチン接種が開始されましたが、実は十分に研究が進まないまま踏み切ったと言われています。
実際に、ワクチン接種は時期尚早であり、そのため悪影響があるのは明らかです。ワクチンには副作用がありますが、その影響はすぐに現れるものや長期的な悪影響を人体に及ぼすものもあります。
したがって、新型コロナウイルスのワクチンの接種は副作用が出る可能性があるギャンブルであるということです。そもそも3月から始まった新型コロナの感染拡大は数ヵ月で完全に抑え込むことが可能なウイルスであったことが分かっています。
Lin Wood @LLinWood
(出典：2020年12月15日 Twitter:@LLinWood）
バイデン陣営の不正選挙を追及しているトランプ陣営のリン・ウッド弁護士は、「ビル・ゲイツのワクチンは決して打つな。ファイザー社と中国共産党の関係を気にするべきだ。」とツイートしています。実際に、ワクチンは国連やビル・ゲイツのID2020プロジェクトであるわけです。
Donald J. Trump @realDonaldTrump
(出典：2020年12月14日 Twitter:@realDonaldTrump）
現在、ゲイツのワクチン製薬同盟は16社にも及んでいます。だから、トランプ大統領も「ワクチンを打つ予定はない」とツイートしています。皆さんは、このようなツイートを読んで本当にワクチンを接種しますか？
さて、ワクチンに効果がないとすれば、数ヵ月に及ぶ完全な都市封鎖（ロックダウン）が必要であるように思います。もし世界各国で給付金を充実させながら実施していれば、今頃、パンデミックは収束していたものと考えられます。
ところが、世界各国の大統領や首相は科学的な論理に従わず、台湾以外の国は中途半端な対策しか実行できなかったわけです。実際に、行動規制を中途半端に解除してしまったたため、第2波、第3波を引き起こしています。
トランプ氏支持の集会、米各地で開催 一部で暴力や逮捕も
(出典：2020年12月14日 BBC）
無能なのは各国の政治家や厚生省だけではなく、各国の国民にも現実を理解しない人々が多く、彼らによって感染拡大が止まらなくなっています。特に、アメリカでは100万人規模の大集会にマスクなしで参加していた人々がいます。
あくまで、抗議運動という活動そのものが悪いわけではなく、政府に対して抗議の声を上げるのは正当な行為ですが、問題はこれらの人々が新型コロナの危険性を無視して抗議活動を行ったことです。
「新型コロナウイルス」という存在が本当であれば、彼らはマスクを着用しないために抗議活動に集まる人々の間でクラスターになっている可能性があります。また、トランプ支持者たちを守っているのが屈強な体を持つプラウドボーイズであり、バイデン陣営のアンティファを抑えつけています。
気候変動対策「誤った方向」 グレタさん危機感表明
(出典：2020年12月12日 産経新聞）
彼らは、ディープステートからカネをもらっており、新型コロナの抗議運動を政治的に利用してトランプ政権を転覆させようとする目標を実現しようとしています。さらに、こうした抗議運動を一層激しくさせているのは環境少女のグレタ・トゥンベリが始めた地球温暖化に反対する運動です。
しかし、グレタ・トゥンベリの運動は何の意味もないわけです。なぜかと言えば、温室効果ガスの排出抑制だけでは温暖化を止める効果がないからです。地球温暖化の原因は地球上の人口が増えすぎたことです。
結局、新型コロナは飛沫（エアロゾル）が舞い、鼻や口から吸い上げたことで感染しています。これとは異なった感染経路としては、物質の表面に付着したウイルスに手で触わり、それが口に入って感染することです。
要するに、食品や衣服、ドアノブやペットなど人間が手に触れることのできるあらゆる物質は、すべて感染源となるわけです。ただし、ウイルスが物質の表面に留まることができる時間は、温度や湿度、そしてウイルスの変異によって異なっています。
長いものでは、数ヵ月間も生き続けるウイルスもあるということです。物質からの感染よりも、飛沫感染のほうが多いのはニュースで報道されている「経路不明」からも明らかです。
だからと言って、菅政権や厚労省、保健所、そしてマスメディアがこの危険性を完全に無視し、国民に告知しないのは問題です。もしその危険性を知っているのなら、すぐに国民に伝える必要があります。
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2020年12月17日
