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12月の中旬頃から、欧米のヘッジファンドが日本を含む世界中の株式市場の強烈な乱高下を演出しています。年末年始はこのような落ち着かない状況が続くものと考えられます。
今年もまた、アメリカ連邦議会の予算問題が出てきました。ニューヨーク・ダウ市場から始まる株価の乱高下に対してどのように対応するのかが問われています。来年1月は、むしろ株価が急騰することになるものと思いますが、2月に入ると再び暴落する可能性があります。
大切な資金を株式市場に投資し、そして様々な事情で売るに売れない人たちが血相を変えているのがわかります。しかし、今はまだ金融市場が崩壊を始めるということはない、というだけはお伝えしておきたいと思います。
いつものようにテレビや新聞などマスメディアでは、第2のリーマンショックが来るなどという噂話が飛び交っているようです。株価などペーパー・マネーが不安定な状態では、実物資産がジワジワと上昇するのがパターンとなっています。
つまり、株式や為替、債券や投資信託のリスクオン市場から逃げ出し、リスクオフするわけですが、具体的には金（ゴールド）やシルバー（銀）、白金（プラチナ）などの現物市場に避難するというわけです。
今回、株価の暴落によって体の調子を悪くしている人たちがいるようですが、2年にも及ぶトランプ政権時の株価上昇が急激すぎたことで、元の状態に戻りつつあるということです。それでもパニック状態になり、慌てている人たちは一体これまでどのような勉強をしてきたのでしょうか？
実際に、ニューヨーク・ダウ市場の株価は10には26,000ドル台まで上昇しましたが、結果的にそこから5000ドルほど下落しました。一方、日経平均市場は24000円台まで上昇したにもかかわらず、ついに2万円台を割ってしまいました。たったの2ヵ月で4000円以上も急落しています。
結局、パニックになり、慌てているのは日頃から冷静になる時間をつくらなかったからです。今起きている本当のことを勉強したことがなかったということです。したがって、日本語の文章を読む能力についても疑ってしまいます。
マスメディアという業界に所属する人間たちのポジション・トークに右往左往させられ、フレームワーク（枠組み）という思考法を理解できないまま、「人」と「人」の間を漂っているだけの存在であることがわかるはずです。
本当の意味で情報リテラシーを身に付けた方というのは、このようにパニックなったり、慌てるようなことはありません。今後も、人間たちは、このまま噂話だけを耳にするのか、それともSNSで誰かが書いているような正体不明の無責任な言論に振り回されるのは明らかです。
年末年始の日経平均は、少し持ち直しつつも来年の１月は急騰する可能性があります。ところが、2月は再び急落する可能性が大です。
アメリカで言えば、2020年11月に実施されるアメリカ大統領選挙まで金融市場は、極端な乱高下をしながらも続いていくものと考えられます。しかし、2021年は今年の2月や10月、そして12月のような金融危機が起こるものと思われます。
一方、日本では2020年8月に東京オリンピックを控えてはいますが、その前の4月には欧米主導の金融メルトダウンとは異なる形で、極端な少子高齢化を理由にデフォルト（国家債務不履行）を行う可能性が高まっています。
歴史を正しく振り返ってみると1929年に起きたウォール街大暴落、つまりその後の世界大恐慌の前に日本では欧米諸国とは別に1927年に昭和金融恐慌が起きていました。そして昭和金融恐慌の前の1923年に関東大震災が起きていました。
この世というのはフラクタル構造です。つまり、75～80年周期で何度も同じような出来事が起こっているということです。いずれにしても、2023年以降は世界的な大恐慌に突入するものとなりそうです。
その時、先進国は一斉にデフォルト（国家債務不履行）を行うことになり、それが原因で金融メルトダウンが起こるということです。それまでにはあと5年ほど時間が残されていますが、私たち日本人は十分に準備できるはずです。
トランプ政権の2年の最終年となる2024年頃には、もはやアメリカは覇権国家ではなくなり、そうなると米ドル中心の経済でもなくなるのではないでしょうか？そして、2025年にいよいよ日本に覇権がやってくることになります。
なぜなら、世界中の金（ゴールド）の実物価格をもはやアメリカは操作する力さえ持てないからです。現在も、金の相場はロンドンと上海市場で決まりつつあります。
このまま株が下がり続けるなら空売りなどの投資戦略も有効かもしれませんが、暴落を見込み過ぎて空売りをしかけることで、かえって踏み上げられ、逆に大損する人間も多く出てくるはずです。
私は、株式市場やカジノなどで発揮できるギャンブラーの才能というのは、生まれ持っての才能であると考えているため、だからこそ自分の適性や能力に見合った行動を取すべきであると思うわけです。
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