|
ビットコインと金の最高値更新、相反するシグナルに市場は困惑
(出典：2024年3月6日 Bloomberg）
日本の主要メディアは、バイデン政権の背後にいるディープステートに支配されており、敵対関係にある国防総省をバックにつけたドナルド・トランプについて都合のいいことは報道できないことになっています。
しかし、なぜダウ平均や日経平均株価が暴騰しているのに、逆相関の立場にある金（ゴールド）とビットコイン価格も同時に上がっていることについて少し考える必要があります。そもそも、一体誰が株式を買っているのでしょうか？
ドル・インデックス DXY:CUR
(出典：Bloomberg）
例えば、現在の為替レートは1ドル＝147円台の円安ドル高ですが、米ドルインデックスでは102ドルとむしろ円高ドル安傾向を推移しています。また、JPモルガンやエヌビディアは自社株を大量に売却しており、普通は株価が下がるはずです。
それに対して、お互いにライバルであるゴールドとビットコインが競り合っており、こちらもどこから資金が入っているのかはっきりわかっていません。とにかく、普通の感覚では価格上昇要因を説明できなくなっています。
焦点：中国全人代、「バズーカ砲」期待は空振り 外国人投資家は押し目買い維持
(出典：2024年3月6日 Reuters）
中国では全国人民代表大会が始まり、中国経済が悪化していることは明らかで、一方のアメリカ経済も指標が不況の可能性を示す数値が出始めており、世界的な景気後退によってゴールドやビットコインが買われていることが考えられます。
今後、アメリカFRBがインフレの鎮静化に失敗すれば、上昇トレンド基調でもある程度の価格暴落がやってくると思われます。少なくとも、価格の乱高下が激しくなるので、パニックになって慌てて売却しないことが賢明です。
おそらく、世界中で起きている人身売買や違法ドラッグの元締めや胴元を逮捕・拘束したトランプ派は、没収した巨額資金の一部を全て投資に回しており、どこかのタイミングで大暴落させて減価償却する可能性が出てきました。
これまでのトランプの発言から、既存の米ドルとは別の通貨を新たに発行する際に「金本位制」を採用することがわかっています。ロシアのプーチン大統領も同じような発言をしており、そのためには誰でも保有できる価格まで下げる必要があります。
1944年のブレトン・ウッズ会議で決まったゴールドと米ドルとの交換比率は1971年までは1オンス＝35ドルでしたが、現在の物価から計算すると1オンス＝200ドル、つまり、1グラム＝1000円程度が適正価格であるように思います。
要するに、最終的には現在の金価格1万1000円台の10分の1まで大暴落させ、資金源を隠すためにCIAがつくらせたビットコインはトランプ派に価値をゼロにさせられ、デジタルの欠片にされるかもしれません。
米大統領選挙は「4年に一度の革命」に他ならないトランプ復活は「アメリカ新内戦」の引き金になる
(出典：2024年1月26日 Yahooニュース）
さて、11月の本選挙は共和党候補のトランプと民主党候補のバイデンによる一騎打ちになることがほぼ決まりましたが、この半年の間に金融危機や内戦など様々なことが引き起こされ、大統領選挙が実施されないことも考えられます。
不法移民問題による連邦政府とテキサス州政府の政策の違いなど、アメリカ国内の分断はさらに激しくなっており、以前から言われていた2つのアメリカ（合衆国と共和国）が誕生することが現実化するかもしれません。
アメリカ覇権のさらなる衰退で起きることは中東大戦争であり、中国による台湾侵攻、そして北朝鮮の韓国侵攻です。また、ヨーロッパではNATO軍とロシア軍の戦争勃発で、数年後には第三次世界大戦と呼ばれることになります。
第一次世界大戦や第二次世界大戦を振り返ってみると、「金融大恐慌と世界大戦はセット」であり、日本も巻き込まれていくのは間違いありません。日本の場合、各地で震度7の巨大地震が起きるので食料不足や停電、断水なども覚悟しておかなければなりません。
能登半島地震で甚大被害を受けた石川県では、復興を諦める人々が出てきました。東日本大震災で原発事故の影響を受けた福島県と同様に、住民たちが故郷を捨てて日本各地に散らばって暮らすことになるわけです。
| 
2024年3月8日
