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金融危機に備えた投資リテラシーを…何もしないことはリスクになる
(出典：2024年2月10日 日刊ゲンダイDIGITAL）
次に起きる金融危機は、リーマンショックや2020年のコロナショックのような金融危機とは異なり、想定外の巨大地震や金融危機、戦争などが起こるのが激動の時代の特徴です。
1971年にはニクソン・ショックで突然、金本位制が終わったこともあり、米ドルが基軸通貨でなくなることさえ想定しておく必要があるわけです。喫緊の予想としては、「Sell in May（5月に売れ）」の格言からゴールデンウイーク後が株価暴落の狙い目となります。
そもそも、負け馬のウクライナに数兆円を支援し、カルト宗教との深い関係や裏金で脱税するような自民党政権が仕掛ける新NISAが罠であることは明らかです。国内外情勢も理解できず、英語も読めない（読まない）ただの日本人が騙されるのは当然のことです。
2020年のコロナ騒動以降、無知で無能な人間が日本に溢れていることが明らかになりました。なぜ彼らが企業や役所に採用されたのかと言えば、ある程度体制に従順であれば誰でもよかったからです。
彼らが、まだ株価が上がると期待する中、国際金融資本はレバレッジをかけたショートポジションで売りの準備を行っています。つまり、一度下落が始まるととまらなくなる暴落、大暴落にまで至るということです。
そのシグナルこそ、この7年間で国防総省の支援を受けてきたトランプ派が水面下で実施してきたオペレーション（作戦）です。株価を暴騰させる資金をウォール街から没収し、ゴールド、ビットコインにまで入れています。
どこにも逃げられる金融商品はないので、投資家の誰もが大津波にのみ込まれてそのまま下流まで押し流されることになるかもしれません。途中、そのほとんどが溺死しており、途中で岸までたどり着けるのはプロの投資家だけです。
ウクライナ、中東に米国内戦？2024年の世界を左右する「3つ戦争」
(出典：2024年1月16日 MAG2 NEWS）
1月1日に起きた能登半島地震と翌日2日のJAL機炎上事故は、2024年という辰年に龍が暴れることを示唆しており、ここでは書きませんが7桁の暗号化された数字で表されています。特に、中国国内で別に撮影されたJAL機の炎上動画にはいくつもの秘密が隠されています。
つまり、ドナルド・トランプの役割は再選してアメリカを立て直すことではなく、アメリカ一極体制を終わらせてロシアや中国にも負担を与えることです。11月の本選には出ない可能性が高く、「内戦シナリオ」が有力であるように思います。
すでに戦争状態になっているウクライナやイスラエルですが、オルタナティブ・メディアやロシア国営メディアの情報からもアメリカが本気で支援しているとは思えません。もし台湾有事が起きれば、日本はウクライナ（ネオナチ）やイスラエル（シオニズム）のように扱われるかもしれません。
実は、日本にも自民党議員や経団連加盟企業の幹部から末端の社員まで、ネオナチのように平気で同胞を殺害できる人間が存在しています。基本的に、自分と自分の家族以外はどうでもいいと思っているのが現状です。
組織に従順であればあるほど職場などで嫌な経験をすることがなく、日本社会が危機的な状態であることを他人事だと思い込んでいます。NATO加盟国ではない日本の防衛に協力するのは台湾だけであり、ロシアや中国、北朝鮮には対応できないように思います。
ＮＡＴＯにスウェーデン加盟へ…トルコ議会が承認、ハンガリー首相「支持」
(出典：2024年1月25日 読売新聞）
一方、NATO加盟国なのに裏切るイスラム教国のトルコや、親ロシア派のハンガリーのような国もあります。NATOなど設立当時から機能しておらず、厳しく統制されているロシアや中国、北朝鮮、そしてイランに勝てるとは思えません。
兵器の評価では、ロシアよりも30ヵ国以上が終結したNATOのほうが上回っていますが、兵力では甘やかされた欧米人のほうが精神的に劣っています。また、教育面で団結力にも欠けており、民主主義の弊害である意思決定の遅さが致命傷になるかもしれません。
辻元氏「日本は人を殺す武器を売る国にしたいのか」 次期戦闘機の第三国輸出検討で岸田首相に
(出典：2024年3月4日 Yahooニュース）
岸田文雄の意思決定の遅さからもわかるように、日本人は世界一動きが遅い国民性を発揮しています。だから、もしアメリカがロシアや中国に戦争で敗北した場合、日本はあっという間に侵略・占領されてしまうはずです。
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2024年3月9日
