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AI(人工知能)の普及で起きること①

更新日2024年3月28日

 

FRB「大半の地区で経済活動増加」米経済の堅調さ示された形に
2024年3月7日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年3月7日 NHK NEWS WEB)

 

明らかにデータが改ざんされたアメリカ経済の指標は景気が良いように見えますが、現場では不景気であることを口にするアメリカ人が増えています。

 

ところが、ニューヨーク・ダウ平均株価や株価指数S&P500は高値圏にあり、金融市場がアメリカ経済を引っ張っている状態です。なぜ株価が上がっているのかと言えば、半導体大手エヌビディアを中心に「AI(人工知能)バブル」が起きているからです。

 

今後、AIがあらゆる産業分野の生産性を上げると言われていますが、これから起きることはなるでロボットのようなマニュアル人間が仕事を失い、社会全体で義理人情の心が失われていくわけです。

 

アメリカでは、ますます民主主義の代わりに社会主義や共産主義が台頭し始めています。つまり、バイデン政権の政策に賛成した生き方をすることで言論の自由が失われ、本当の意味での民主主義が崩れているということです。

 

トランプ氏資産、過去最高の約65億ドルに-SNS会社の合併完了
2024年3月26日 Bloombergへのリンク画像です。

(出典:2024年3月26日 Bloomberg)

 

一方、ドナルド・トランプは「義理人情の世界」を重要視していますが、AI導入による時代の流れには逆らえなくなっています。昨日、SNSのTruth Socialを運営する企業がアメリカの証券取引所ナスダックに株式を上場しました。

 

大株主であるトランプは、これからTruth SocialはAIを搭載するかもしれません。いずれにしても、AIによるイノベーションに投資家が勝機を見出しています。1990年代にインターネットが登場したように、2020年代はAIのパラダイムシフトが起きるのは間違いありません。

 

すでにAI関連の株式を保有している投資家は新NISA導入で増えていますが、米ドル資産である米国株には懸念材料があります。なぜかと言えば、地方銀行の連鎖破綻が起きれば金融危機が起きるからです。

 

当然、株価は大暴落し、急激な円高で資産が目減りすることになります。エヌビディアやAMDのような大手半導体メーカーは産業の中心になりつつあり、世界中の企業がAIを利用するための機会をうかがっています。

 

中国が顔認識技術で世界最大の輸出国に。「監視社会」の拡大に高まる懸念
2023年4月9日 産経新聞へのリンク画像です。

(出典:2023年4月9日 産経新聞)

 

近い将来、企業も個人もAIを使うことが当たり前となり、社会的に浸透していくのでますます言論の自由は失われていくことになります。そして、世界政府が樹立されてAIによる統治が始まっていきます。

 

もはや、カネを稼ぐことよりもAIに従うことのほうが優先されるようになり、ほとんどの日本人は気づかないまま奴隷として生き永らえることになりそうです。それが岸田文雄の言う「新しい資本主義」であり、共産主義体制の構築です。

 

アメリカ発の民主主義を知らない日本人は、日本が社会主義化(官僚制度やNPOなどが政府乗っ取っている)していることに気づいていません。しかし、共産主義化(GAFA+Microsoftなどが政府を乗っ取る)にすり替わっていくので、さほど変化を感じないかもしれません。

 

そもそも、すでに80%以上の日本国民はワクチン接種済みということで、身体に異変が起きています。最近、コオロギパウダーをまぶしたお菓子がコンビニなどで売られていますが、食べてからアルコールを摂取した人が急に体調不良になり、起き上がれなくなる事例が出てきています。

 

私自身、目の前で倒れ、失禁した人を目撃しました。1時間後に自分で起き上がり、何事もなかったようにカフェバーから出ていきましたが、コオロギ食と米麹でつくられる日本酒はスパイクたんぱく質を体内で増幅させるのかもしれません。

 

もはや「人間は不要」? 手段を選ばないAI 暴走を防ぐには
2023年10月23日 毎日新聞へのリンク画像です。

(出典:2023年10月23日 毎日新聞)

 

少し話が逸れてしまいましたが、医療機関などでAIが導入されるとワクチンと健康状態、そして寿命なども瞬時に計算され、ビッグデータによって「過剰に」日常生活が管理されるようになると思われます。

 

イーロン・マスクも含め、世界中の科学者や研究者がAIの暴走を懸念しています。AI関連株が上がれば資産を増やすことはできますが、残念ながら飛躍的にイノベーションが進んでも「監視社会」のツールとして利用されるのは避けられません。

 

未だにAI普及の本当の目的を知らない人がほとんどですが、テレビ局のディレクターや新聞記者でさえ理解しておらず、「生産性の向上…」の一点張りでお茶を濁しているのがわかります。

 

日本人をさらに貧乏にする2024年「新紙幣」の盲点 「経済効果1.6兆円」は全体を見ないまやかしだ
2023年11月18日 東洋経済ONLINEへのリンク画像です。

(出典:2023年11月18日 東洋経済ONLINE)

 

私たちAtlasは、検索順位を下げられたり、ウエブサイトやSNSアカウントを「バン」されないように、はっきりと書くことができませんでした。「バン」どころか、自分たちの身が危ないことを自覚しつつ、活動は細々と行っています。

 

そのことを理解して下さっている読者は意外と多く、まさに「分かる人には分かる」のがこのコラムの真意です。今年も3月が終わろうとしていますが、いよいよ7月3日の新紙幣交換まで残り3ヵ月となりました。

 

はっきりと何が起きるとは書けませんが、2024年7月3日は2+0+2+4+7+3=18、つまり新約聖書のヨハネの黙示録に出てくる666の獣の数字であることだけは伝えておきたいと思います。

すべての「人」へ、今、起こっている
ドナルド・トランプの公約「Agenda47」から考える 日本にも導入する必要がある政策①
from 情報リテラシー教育スクール atlasl.net

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