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投資信託のコロナショック後の運用成績、約9割がプラス
(出典：2023年3月27日 日本経済新聞）
情報リテラシーのコラムよりも、「実践的な内容」を重視するAtlasマンツーマン英会話のコラムですが、2020年にコロナ騒ぎが引き起こされて以降、会社から解雇されたり、自分から退職して起業するなどこれまでになかった変化が見られました。
しかし、あれから3年経っても日本経済がV字回復することはなく、ほとんどの日本人は収入を減らしているのが現状です。だから、会社経営や勤務で稼ぐのではなく、金融投資で稼ごうとする人たちが増えました。
日本各地で投資セミナーが開催され、老若男女が熱心に講師の話に耳を傾けています。しかし、世代によって投資に対する姿勢は大きく異なっているようです。例えば、60代以上の「バブル世代」は前のめりになって話を聞く傾向があります。
また、40代の「就職氷河期世代」はデータや仮説を組み立てながら冷静に判断する傾向があります。さらに、20代以上は知識や経験がないことで直感力に頼ろうとする傾向が見えます。各世代それぞれの特徴があり、誰もが投資で生計を立てたいと考えているわけです。
ただし、投資の代表格である「株式投資」で収益を得られた人は少なく、収益を得られたとしても2019年までの米国株しかありません。そして、新興国への投資で儲けた人もいますが、国によって結果は様々です。
「金価格」が史上最高値更新 “20年前の9倍”に高騰買い取り店には「売る人」続々 でも当選議員の“18金”バッジは240万円値上がり税金の使い道見直しは? 愛知
(出典：2023年5月4日 Yahooニュース）
それに対して、金（ゴールド）投資をしていた人は右肩上がりで資産を増やし続けており、この20年はギャンブル的な要素がありませんでした。2017年から現在まで、毎年20％程度も価格（円建て）が上昇しています。
ところが、放置しておくだけで資産が増えることは退屈だと思っている人もいます。そういう人は、投資をある種のゲームと考えており、自分や家族を守るために資産を防衛しようとしません。つまり、投資というのは面白いから行うものではないということです。
今後、新聞や雑誌記事、投資家（投資顧問など）のブログ・動画で情報を得ている人たちの中で、「認知バイアス」にかかったまま大損する可能性があります。なぜかと言えば、購読数やアクセス数を増やすために派手な見出しで射幸心を煽ってくるからです。
確かに、現在のニューヨーク株式市場はいつ大暴落しても不思議ではなく、中国の不動産バブルも深刻な状態にあります。しかし、その「いつ」が分からない限り、大金をつぎ込んだり、投げ売りすることはできません。
結局、長期的に投資してきた金（ゴールド）や米国株の保有者たちが豊かになったことから、次々と儲かりそうな投資案件に乗りかえる人は戦略が崩れ、気がつけば損益を出しているケースが多いということです。
「2：8の法則」は本当か 最新研究が否定するマーケティング格言
(出典：2022年6月24日 日経クロストレンド）
いずれにしても、全ての投資はギャンブルであり、資産を増やすことができるのはいつの時代も一握りの人たちです。だからこそ、「8対2（パレートの法則）」で資産防衛を行うのが得策です。
パレートの法則とは、企業の売り上げの8割は2割の優良顧客が生み出しており、納税額の8割は2割の富裕層が納めている、あるいは仕事の成果の8割は2割の時間内で達成されている、などの例で説明されています。
資産の全てを金（ゴールド）にしたり、株式にするのではなく、リスク分散するということです。2割を金（ゴールド）にするのが今の流れですが、これから起きる金融危機で逆になることもあり得ます。そうなれば、銀行のテレビCMが謳う「資産運用」など通用しなくなります。
当然、このパレートの法則をすでに無意識で行っているのなら問題ありませんが、そうではないのであればデータを分析したり、再度仮説を組み立てながら戦略を建て直すことも必要です。ギャンブルはギャンブルでしかないので、欲張りにならないように自分を見直していきます。
インドと中国 新興国株の両雄に待つ未来の明暗
(出典：2023年7月18日 日本経済新聞）
新聞報道やカリスマ投資家に騙されず、簡単に投資ブームに乗らないようにします。実際に、アメリカや中国など経済大国がリードする時代は終わりつつあり、BRICSの一角であるインドや中東、アフリカ諸国の経済成長が顕著になってきました。
また、日本国内にも最先端技術を開発している企業もあり、個別銘柄という方法もあります。今後、金（ゴールド）が安全資産ではないと判断されなくなれば、次の手段についても用意しておかなければいけなくなります。
残念ながら、これまでの10年（2013年～2023年）とこれからの10年（2024年～2034年）は状況が変化し、価値観の変化も求められるようになるかもしれません。そのために、知識と経験を積み重ねることを忘れないでください。
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2023年9月5日
