|
やはりマスク氏は正しかった…人類存続のための「出生率の高さ」が想像以上だった【新研究】
(出典:2025年5月30日 ダイヤモンドオンライン）
もうこうしてドナルド・トランプのことを書き続いて数年が経ちましたが、今年に入ってようやく予測していたことが次々と起きています。
「備蓄米放出か、小泉大臣やるじゃん」「JAはもう解体しちゃえ！」は非常にマズい考えだ…。小泉大臣「備蓄米放出」騒動に抱く“危うさ”の正体
(出典:2025年5月29日 Yahooニュース）
その中でも最もインパクトがあったのが、4月2日にトランプ政権が世界各国に対して高い関税を課したことです。そして、日本の農林中金（JAバンク＝農協）が、5日後の4月7日に保有していた150億ドル（約1.9兆円）の米国債を全て売却しました。
報道では、中国が大量の米国債を売却したことを強調していましたが、農林中金はこのことを否定しています。その結果、米国株が暴落し、トランプ政権は相互関税の開始を90日間延長することで株価は値を戻しています。
結局、「トランプ関税」は失敗に終わりましたが、本当の目的は世界各国に米国債を購入してもらうことであり、毎年2兆ドル（約2700兆円）の財政赤字を抱えるアメリカ連邦政府を何とか立て直すための政策であったことが明らかになりました。
相変わらず、日本を含む西側メディアは「反トランプ」であり、テレビや新聞をただ読んでいるだけだと騙されてしまうわけです。翻弄されているのは、真相や真実を知らない組織・個人であり、いつまでも政府や自治体、大企業に依存して暮らしています。
マスク氏、「ＤＯＧＥの終わりではない｣－トランプ氏の助言役継続へ
(出典:2025年5月31日 ブルームバーグ）
アメリカは世界覇権国であり、ロシアや中国が世界をリードするほどの力を持っていません。今、世界をリードしているのはドナルド・トランプとイーロン・マスクの2人であり、メディアが言うほど悪人ではありません。
どちらかと言えば善人であり、英語を読めない（読まない）日本人にはわかりにくいかもしれませんが、無駄な出費を抑えることで世界中で勢いづいていたリベラル的な思想、例えばLGBTやワクチン接種、食品添加物などの推進を止めたことは評価に値します。
一方、私たちAtlasは会員制語学スクールとしては運営できなくなり、コロナ後はこの世の真相や真実を求めて情報リテラシー事業を始めました。しかし、誰にも相手にされずに時間だけを浪費することになり、今に至っています。
ウエブサイトのアクセス数やSNSのフォロワー数は伸び悩んでおり、だんだんと気力が失われつつあります。ただし、これまで推奨してきた金（ゴールド）と米（玄米での備蓄）の価格が上がり、信じて投資した人たちには感謝されています。
田中貴金属：金価格推移
(出典:2025年5月30日 田中貴金属）
1年前の2024年6月の金価格は1グラム＝1万3000円台であり、現在は1グラム＝1万7000円前後ということで1グラム＝4000円も上昇したことになります。もし、1000グラム（1キロ）の金地金を購入していた場合、400万円も資産が増えたということです。
また、スーパーなどで米を買うと5キロ＝4500円台ですが、もし3年前に購入していれば5キロ＝1500円台で手に入れていたわけです。最近、小泉進次郎という売国奴が「古古古米（2021年度産）」を全国からかき集め、随意契約で5キロ＝2000円台で売ろうとしています。
この分も数ヵ月後には在庫がゼロになるので、7月の参議院選挙後は再び米価格は5キロ＝4000円台に戻ることになると思います。つまり、備蓄目的で玄米で購入するのであれば大きなチャンスかもしれません。
ただし、保管方法を間違えれば食えるものではなくなるので、良質な渋柿米袋を見つけることです。金（ゴールド）や玄米を買わず、政府に騙されて新NISAで株（ストック）を買った人は、人生に失敗しました。
日米連携重視の「ジャパン・ハンドラー」 アーミテージ氏死去
(出典:2025年4月15日 毎日新聞）
さて、この5年で大きく世界が変化したように、あらゆる戦争を引き起こしてきた「軍産複合体」や日本を支配してきたシンクタンクCSISを中心とした「ジャパン・ハンドラーズ」の古参たちが次々と死亡し、新しいメンバーに総入れ替えしています。
｢トランプ2.0｣牛耳るPayPalマフィア テック変貌3分解説
(出典:2025年1月10日 日本経済新聞）
まず、軍事産業の中心であった航空・宇宙船開発大手のボーイング社やロッキード・マーティン社などは、ウクライナ戦争でロシアに敗北したことで落ち目になり、代わりにイーロン・マスクやピーター・ティールのような「ペイパルマフィア」が「ハイテク複合体」を構築しました。
実際に、アメリカ大統領選挙でトランプが勝利したのはこの2人のおかげであり、ウクライナに世界中のネオナチを集め、ロシア軍に全滅させられたのは最先端のIT技術の賜物です。ちなみに、ティールのパランティア社はビッグデータ分析企業です。
なぜトランプが就任からたった100日でディープステートを排除できたのか、それはアメリカ国民を巻き込んだ陸・海・空を網羅したAIを用いての行動予測や偵察活動の自動化、さらにリアルタイム情報伝達を可能にしたからです。
| 
2025年5月31日
