ピーター・ヨネナガの今日のメッセージ 2024年8月前半分

2024/8/15　21:00

今、起きている本当のこと

大阪市などで一時最大24万戸余り停電 午前9時までにすべて復旧

(出典:2024年8月15日 NHK NEWS WEB）

本日8月15日のお盆最終日、大阪市と守口市で約24万戸が停電し、午前9時までにすべて復旧したと報道されています。

計画された社会実験のようにも見えますが、おそらく寝静まった朝3時頃に関西電力は配電設備の緊急点検を行った可能性があります。一時、関西電力のホームページでは完全復旧は明日16日までかかる、と書かれていました。

大阪府の大規模停電、原因は「地中送電線の不具合」か　関西電力グループが発表　15日発生

(出典:2024年8月15日 ITmediaNEWS）

つまり、不具合はもっと前に起きており、配電を停止するしかなかったということです。このような大規模な停電は2018年に北海道でも起きましたが、500万人の大都市圏である大阪市では配電設備が数ヵ所で済んでいたのかもしれません。

お盆前にコラムでお伝えしたように、今、緊急事態にあるのは震度6弱の地震が起きた九州南部と台風や大雨が起きている東北北部、そして京都府や大阪府、そして兵庫県の関西圏です。

2024/8/14　13:00

今、起きている本当のこと

Trump falsely claims Harris campaign used AI to fake crowd in Detroit

(出典:2024年8月12日 CBS news）

「Fight!Fight!Fight!」の共和党トランプ陣営に対して、民主党ハリス陣営は「Fake!Fake!Fake!」でアメリカ国民を騙し続けています。

岸田政権というのは民主党のハリス陣営と同じで、あらゆる経済指標や支持率データを改ざん、ねつ造して自分たちに有利な状況を維持しています。実態との差が大きい分、後からその代償を支払うことになります。

アメリカでは分断を修復するチャンスを完全に失っており、こうなると2つに分裂するしかありません。共和党の支持者が多い州では、アメリカ合衆国連邦政府（首都ワシントンD.C.）から分離・独立の声が大きくなりつつあります。

赤い州・青い州

(出典:ウィキペディア）

その中心が南部のテキサス州であり、その右側のルイジアナ州やミシシッピ州、アラバマ州、ジョージア州、そしてフロリダ州は、植民地時代ににフランス領であったこともあり、北部のイギリス領であったバージニア州を境界線として新しい国を建国するということです。

つまり、160年前に起きたアメリカ南北戦争と同様に、銃撃戦になりやすいのが「サムター要塞」があったサウスカロライナ州です。また、中西部の州境でも武装集団同士が衝突し、それが全米中に広がる可能性があります。

2024/8/13　13:00

今、起きている本当のこと

台風5号　岩手県大船渡市付近に上陸しました　東北太平洋側への上陸は3例目

(出典:2024年8月12日 日本気象協会）

昨日、東北を横断した台風5号の影響で、岩手県では大雨になって浸水や土砂災害が起きたと報道されています。

台風は、すでに本日未明に熱帯低気圧に変わりましたが、東北の太平洋側では土砂災害や浸水、川の増水、そして氾濫する可能性が高いとのことです。気象庁は、日本に猛暑をもたらしているはずの太平洋高気圧に反して、なんと偏西風に乗って東に流され、急激に日本列島へ上陸すると予想しました。

米軍ヘリ田んぼ不時着 防衛省が海老名市に謝罪と経緯説明

(出典:2024年8月5日 NHK NEWS WEB）

実際に、台風5号は7月末に豪雨で大きなダメージを受けた岩手県を直撃し、台風メカニズムの原理まで捨てて攻撃してきたということです。今回、気になっていたのがアメリカ空軍三沢基地周辺の影響でした。

田んぼ不時着のヘリは米海軍の「ＭＨ５３Ｅ」…危険回避の「予防着陸」と説明

(出典:2024年8月3日 読売新聞）

報道内容から、この米軍ヘリは神奈川県の田園に不時着した2時間後、何事もなく再び飛び立っています。MH-53は厚木基地には存在しないので、この機体は三沢基地から飛んできた可能性があります。

つまり、この騒動を報道で知った人たちの多くに対して「三沢＝台風」という刷り込みが行われているということです。三沢というよりは、岩手県や秋田県、そして青森県で災害に見せかけた攻撃から、新米の収穫量は大きく減る可能性があります。

2024/8/10　21:00

今、起きている本当のこと

「予知は不可能、日頃からの備え促す」　平田直東大名誉教授、南海トラフ地震「臨時情報」

(出典:2024年5月31日 産経新聞）

「地震予知」を信じているのは世界で日本人だけであり、すでに諸外国では科学者たちが諦めて地震予知研究からの撤退を決めています。

「南海トラフ地震」の発生確率、本当は「20％」？　“えこひいき”がまかり通る地震予測を専門家が「百害あって一利なし」と断じる理由

(出典:2023年9月10日 デイリー新潮）

今回、なぜ気象庁が「巨大地震注意」などと何もわからないのに宣言したのかと言えば、日本の場合、感染症や原発と同じで「地震予知研究」として発表しないと国から予算が下りないからです。国の方針があるため、自称・地震学者たちも詐欺に関わっているわけです。

南海トラフ地震の理論的中核である「プレートテクトニクス説」を証明しないまま、巨額の補助金が使われることは間違いなく違法行為であり、国会議員や官僚など関係者が「中抜き」する絶好の機会となります。

移動だったり、断層だったり、マグマだったり…いまだに謎「日本列島の折れ曲がり」に影響した「日本海形成7つの説」

(出典:2024年1月25日 ブルーバックス）

ちなみに、私はプレートテクトニクス説ではなく、「マグマ移動説」が正しい地震発生理論だと考えており、日本列島で火山噴火が頻発すればやがて証明されると思っています。2025年7月に起きる災害は巨大地震なのか、それとも隕石衝突なのか、残り1年となりました。

2024/8/10　17:00

語学学習のためのメッセージ

アウトプット(英語を話す、書く)ためには質の良いインプット(英語を読む、聞く)するスキルが大事なのは明らかです。

英語をペラペラ話せたところで、中身がなければ何の意味もないわけです。これは母国語である日本語でも同じことが言えますが、しっかりしたインプットを基に思考できること、それをアウトプットできることが重要です。

以前、私が子ども向けの英語教育に関わっていた時、とにかく英会話を習わせるよりも、まずは日本語で語彙力増やして言葉をたくさん知っている子どもの方が英語も早く入れたのを覚えています。

2024/8/10　13:00

今、起きている本当のこと

【地震情報】神奈川で震度5弱 専門家“南海トラフと関係ない”

(出典:2024年8月10日 NHK NEWS WEB）

8月8日に、宮崎県沖で最大震度6弱の大きな地震が発生し、気象庁が「巨大地震注意」を一方的に宣言しましたが、翌日9日にも神奈川県西部で最大深度5弱の地震が起きました。

東大地震研究所・平田直氏 「首都直下型の予知は不可能」

(出典:2016年4月11日 日刊ゲンダイDIGITAL）

今回、責任者である地震予知の権威？である東大地震研究所地震予知研究センター長の平田直は、8年前に「首都直下型地震の余地は不可能」と発言していたにもかかわらず、テレビ局や新聞各社は大げさに報道しており、コロナ騒動からのワクチン接種推奨と全く同じ展開になっています。

「大陸は動いている」「かつて超大陸が存在していた」…プレートテクトニクスが明らかにした、「誰も知らなかった驚きの事実」

(出典:2024年2月23日 ブルーバックス）

そもそも、「プレートテクトニクス説」はあくまで仮説であり、人類は一度も断層を目視して確認したことがありません。だから、気象庁や東大教授が何を説明したところで何の意味もなく、南海トラフの存在すら怪しく感じてしまいます。

実際に、震度6程度の地震は世界中どこでも起きており、災害に備えること自体は間違いではありませんが、問題は確定していない情報でバイアスをかけており、国民生活を混乱させていることです。

2024/8/9　21:00

今、起きている本当のこと

建国以来の分断国家だったアメリカの南北戦争の恐るべき対立を死者の数を知らない日本人

(出典:2021年3月15日 週刊エコノミストOnline）

今、アメリカ人たちが強く感じていることは、学校の教科書で学んだ1861年から65年まで続いた南北戦争（内戦）直前と似たような雰囲気が漂っていることです。

南北戦争が起きた原因は、北部と南部で「奴隷制」の是非をめぐるものでした。当時、北部の奴隷解放論者は、南部のプランテーションで黒人を働かせる白人の奴隷所有者たちを、神の教えから離れた悪魔と認識していました。

アメリカのLGBT問題の解決を阻む保守派キリスト教徒「エバンジェリカル」とは

(出典:2021年6月23日 週刊エコノミストOnline）

それに対して、南部の奴隷所有者たちは北部の白人も黒人を動物のように扱っていると指摘し、神の教えから離れた偽善者だと批判していたわけです。現在、民主党（北部）支持者たちは聖書の教えに反してLGBTや移民受け入れに賛成しています。

そして、共和党（南部）は民主党支持者たちの堕落ぶりに我慢できず、自分たちのリーダーであるドナルド・トランプを「神格化」し、対抗しようと160年前と同じような意見の相違、分断が起きています。

2024/8/9　17:00

語学学習のためのメッセージ

英語で話すことの重要性は日本人の誰もが理解していますが、そもそも英語というのは、イギリスが輸出した西洋文明と日本人との間の複雑な規則に過ぎないと私は捉えています。

今現在、英語はグローバル社会で働く上で必要なスキルではありますが、いずれテクノロジーによって代替できる可能性が見えつつある中、長期的には不要なものになるのではないかと考えています。

英語の理解と学習に日本人も含む膨大な非英語圏の人たちがどれだけ英語に時間を割き、本来発揮すべき生産性が犠牲になっているかを考えると、一刻も早く日本語中心の世界になることが待たれます。

2024/8/8　13:00

今、起きている本当のこと

自民党総裁選で「岸田総理交代すべき」が7割に　自民党支持層の6割近くも「交代した方がいい」 8月JNN世論調査

(出典:2024年8月5日 Yahooニュース）

この約3年間、岸田政権はあらゆる増税（新NISAも含む）を仕掛けていることから、日本国民から富を奪い取るだけに存在しています。つまり、日本は実質的に「無政府状態」にあります。

また、頼みの天皇陛下も苦しむ日本国民を救うことなく、イギリス訪問でガーター勲章を贈られたことで日本の富を金融街シティ・オブ・ロンドンに売り渡すことになり、最終的に日本はベネズエラのようにハイパー・インフレに向かっていくことになります。

ブラウニーは賃金数カ月分、インフレ率400%　混乱続くベネズエラ

(出典:2023年9月21日 朝日新聞）

南米にあるベネズエラという国は、通貨「ボリバル」の価値が大暴落し、インフレ率400％で物価が大暴騰したデフォルト（経済破綻）国家です。例えば、パン一つ買うのに月給2.5ヵ月分も必要で、国民の9割以上が貧困層に分類されています。

だから、ボリバルの代わりに米ドルで決済するか、物々交換で暮らしているのが現状です。しかし、世界的な産油国であるために経済が復興する道は残されています。一方、日本（列島周辺）は資源大国であるという自覚はなく、このままでは通貨「円」が紙くずになってしまうかもしれません。

2024/8/7　21:00

今、起きている本当のこと

Anti-Immigration Protests In UK Spreads As Elon Musk Warns "Civil War Is Inevitable"

(出典:2024年8月5日 Zero Hedge）

イギリスはイスラム系移民による暴動で一部内戦状態にあり、アメリカも内戦計画が着々と進む中、中東ではイランとイスラエルの戦争でどう考えても第三次世界大戦が始まるのは時間の問題のように思います。

実際に、ヨーロッパの社会不安が高まった原因は、東部のロシアとウクライナの戦争に巻き込まれたからであり、最悪のタイミングで南部のイスラエルとイランの戦争に挟まれた形で逃げ場を失うしつつあります。

防衛関連株にマネー　三菱重工の売買代金はバブル超え

(出典:2024年7月5日 日本経済新聞）

アメリカ軍事大手のロッキード・マーティンやレイセオンの株価が急騰しており、日本の三菱重工も8月6日にはストップ高と勢いを強めています。これまで、911やウクライナ戦争で相場が操作されてきたことは事実であり、その前に株価暴落が起きたのはその前兆としか言えないわけです。

2024/8/7　17:00

語学学習のためのメッセージ

英語には、数段階のレベルがあると思います。英語に対するハードルを上げがちな私たち日本人にとって、これらのレベルが上がるほど人生はより豊かになるはずです。

英語を話せる以前に記事や論文を読める英語力は欲しいところですが、日本語だけではどうしても情報リテラシーが偏ることになり、そもそも情報量がかなり少ない状況で生きていくことになるわけです。

一昔前よりも英語学習はしやすくなっているのは間違いないと感じますが、そういった観点で様々な学習メソッドを活用するべきではないかと思います。当然、マンツーマンレッスンもメソッドの一つと言えます。

2024/8/7　13:00

今、起きている本当のこと

トランプがデジタルドル計画を改めて非難、「自由への脅威」宣言

(出典:2024年2月5日 Forbes JAPAN）

トランプ暗殺未遂事件後もシナリオに大きな変化はなく、11月のアメリカ大統領選挙はトランプが再選される見通しです。

トランプが大統領になることは、共和党と民主党を牛耳る支配層やイギリスのシティ・オブ・ロンドンなどの国債金融資本も了承しており、ハリスだろうがニューサムだろうが相手が誰になろうとアメリカ国内で内戦（civil war）を引き起こし、中央銀行デジタル通貨（CBDC）を導入することが目的です。

【2024米大統領選】自分が負ければアメリカは｢血の海｣に… トランプ前大統領とその支持者が見つめる｢今後｣

(出典:2024年3月22日 BUSIESS INSIDER）

もしトランプが勝てば2025年から始まりますが、ハリスが勝てば不正投票を疑う武装集団（militia）の怒りが爆発し、今年11月に始まる可能性があります。そして、大統領であるバイデンが戒厳令（martial law）を発動し、大統領選挙を延期にするという「プランB」も選択肢にあります。

しかし、延期にすれば武装集団のせいにするなど適当な理由をつけて戒厳令を発動されると、やはり暴動から内戦状態への流れをつくることができます。つまり、誰が勝とうが内戦になるように仕向けるのがディープステートの狙いだということです。

2024/8/6　21:00

今、起きている本当のこと

ＮＹダウ急落、アメリカの景気懸念…金融関係者「雇用統計が衝撃的」「パニック状態」

(出典:2024年8月3日 読売新聞）

戦後、79年も米ドル中心だった世界経済体制は間もなく終わりを迎え、これから米ドルに依存することししか知らない企業や銀行が破綻していきます。

実際に、世界各国の中央銀行は米国債からゴールド（金）へのシフトを急いでおり、世界を転換させる権限を持つドナルド・トランプもついに米ドルの終焉について話し始めました。ロシアや中国、イランなどのBRICS諸国は米国債を大量に売却していますが、日本だけが売却させてもらえていません。

トランプが「ドル崩壊」を警告、暗号資産関連のポッドキャストで

(出典:2024年6月24日 Forbes JAPAN）

6月にトランプが「ドル崩壊」について発言した理由は、暗号資産取引所のジェミナイ創業者ウィンクルボス兄弟が、200万ドル（約3億2000万円）相当のビットコインをトランプ陣営に献金したと発表した直後のことでした。

ビットコインで「米国の5100兆円の債務」を解消、トランプが提案

(出典:2024年8月5日 Forbes JAPAN）

その後、トランプは8月2日のインタビューで、ビットコインを活用することで35兆ドル（約5130兆円）ものアメリカ連邦政府の債務（借金）をビットコインで返済して帳消しにする、というアイデアを語りました。つまり、ビットコインはデイープステート側（CIA）の通貨だということです。

2024/8/6　17:00

語学学習のためのメッセージ

間違いなく成功するという外国語学習法というのは、散々あらゆるメディアですでに紹介されています。しかし、逆に効果的に外国語を学ぶ方法はあまり紹介されてはいません。

例えば、誰かがその方法で上達しているからといって、自分に合わない学習法で勉強する必要はないわけで、それよりも自分に合う方法を選んで好きな外国語を学ぶことの方が簡単であることは明らかです。

つまり、自分なりの努力によって、しかも好きな外国語を学ぶことが異文化を学ぶことの始まりであるということです。どの国の言語であっても必ず文化が背景にあります。その異文化を学ぶことと同時にツールとなる言語が生き生きとしてくるはずです。そして、その言語が好きになり出したら上達の証ということになります。

2024/8/6　13:00

今、起きている本当のこと

絶好調S&P500が急落｢米国株｣に起きていること　アマゾン､アップル､メタ… ハイテク株で明暗

(出典:2024年8月6日 東洋経済ONLINE）

アメリカが中国に対して半導体規制を強化するとの見方から、アメリカ株式市場ではハイテク関連株の大幅な下落が続いており、東京株式市場では1日で日経平均株価が4400円も暴落するという暴挙が起きました。

過去最大の株価暴落、なぜ？　海外投資家離れや追加利上げの影響も

(出典:2024年8月5日 毎日新聞）

今回、日本株だけが極端に暴落したわけですが、考えられるのは岸田政権の延命策としての株価急落・急騰という自作自演です。実際に、岸田は9月には自民党総裁選が実施予定であり、「半導体立国」を目指して大規模な半導体育成プランを検討しています。

政府、次世代半導体量産に向け関連法案提出へ　岸田首相、２４日の北海道視察で表明

(出典:2024年7月23日 産経新聞）

長年の緊縮財政政策で、一部の既得権益者だけに資金を提供して経済を破壊した日本政府ですが、11月のアメリカ大統領選挙に向けて、財務省がアメリカの半導体計画に協力するという日本国民にとっては何のメリットもない状況が続いています。

つまり、今回の株価暴落のタイミングで自民党の国会議員とお友達の富裕層たちは、半導体関連株を大量に購入したと思われます。法案の可決は秋頃ということで、メディアは株購入を推奨する報道して株価は高騰し、それが選挙資金になるという犯罪行為が堂々と行われています。

2024/8/3　13:00

今、起きている本当のこと

覆面聖火ランナー・銀色の女性騎士の“正体”は？ 聖火台が空を飛んだ理由、セーヌ川の透明度…パリ在住記者が見た「五輪開会式」の裏側

(出典:2024年7月30日 ABEMA TIMES）

パリ・オリンピックの開会式（セレモニー）は、マリー・アントワネットの血まみれシーンやLGBTによる最後の晩餐などの演出で、世界中から「悪魔崇拝」呼ばれています。

しかし、フリーメーソンとシオニストたちの「悪魔の祭典」であるオリンピックでは、開会式に「予測プログラミング」を仕込まれることがあります。実際に、今回の夏季オリンピックは33回目であり、フリーメーソンは33階級で構成されています。

1992年のバルセロナオリンピック閉会式の映像。

(出典:2024年4月15日 X@Hondada）

例えば、1992年のバルセロナ・オリンピックの開会式では、コロナウイルスに似た形のモニュメントが表現されています。今回の開会式をじっくり観ましたが、閉会式以降は立て続けに事件や事故が起きる可能性があります。

岸田首相、米国務・国防長官と面会、「抑止力・対処力を一層強化」

(出典:2024年7月29日 朝日新聞）

日本国民がオリンピックに気を取られる中、アメリカのブリンケン国務長官とオースティン国防長官が来日し、在日米軍に作戦指揮権を持たせる「統合軍司令部」を新設する方針などを表明しましたが、テレビのニュース番組ではほとんど報道されていません。

2024/8/2　21:00

今、起きている本当のこと

警護隊長官が落ち度認める、トランプ氏銃撃巡り　辞任要請は一蹴

(出典:2024年7月23日 Reuters）

トランプ暗殺が失敗したことで、関係者たちが次々と顔を出すようになりましたが、辞任をしないためにトランプ支持者たちが責任を追及する動きが始まるかもしれません。

11月に、本当に大統領選挙が実施されるのかさえわからなくなってきましたが、8月、9月、10月の3ヵ月でアメリカ国内のどこかで銃撃戦に発展する可能性が高まっています。主要メディアは情報規制をしているため、SNSなどで人々が情報を共有し合っています。

トランプ氏有罪で喜ぶ人に怒る人　数百人集まった裁判所前は一触即発

(出典:2024年5月31日 朝日新聞）

すでに我慢の限界で、今すぐにでも民主党議員や関係者を襲撃しようとする動きも出ており、日本人のような平和ボケ集団では想像もつかないことがいよいよ起こりそうです。私自身、アメリカに帰る意志はなく、日本から現地の実況中継を行う予定です。

日本でも、対米従属の売国奴集団、自民党や経団連などに対して強い不満を持っている人は多いですが、我慢しながらアメリカで起きる内戦を期待しているように思います。なぜかと言えば、アメリカが変われば日本も変わるしかないからです。

2024/8/2　17:00

語学学習のためのメッセージ

今後、人間性を正しく判断できるような徹底した評価基準を日本でも導入することができれば、ビジネスにおいて本当に重視されるべき能力で評価されるようになると思います。

日本では、コミュニケーション能力や共感力、共鳴力などは評価されにくいですが、時代の変化が早く、商品ではなく新しいサービスを創造しなければならないこれからのビジネスで必要なのは、そういう能力だと思うわけです。

例えば、飛行機か遅延して数時間待たないといけなくなった時、隣に座っている会社の同僚と5時間何を話すか、という会話力を見るテストなどは、英語でも日本語であっても大きな差が出てくるものと考えられます。

2024/8/2　13:00

今、起きている本当のこと

｢次は失敗するな｣と投稿した民主党スタッフが辞職…トランプ氏銃撃事件の直後に

(出典:2024年7月16日 BUSINESS INSIDER）

トランプ暗殺未遂事件について、一部の新聞記者たちもその陰謀（コンスピラシー）について記事を書き始めています。

興味深いのは、アメリカ民主党（Democratic Party）支持者の多くがバイデン政権と関係が深い金融機関や報道機関、軍事産業、各自治体など、ほぼ犯罪者が運営する組織・団体から給与や報酬、配当という形でカネを恵んで貰っているとはっきり書かれていることです。

トランプ氏銃撃、警備に3つの失態　動機はなお謎

(出典:2024年7月20日 日本経済新聞）

実際に、民主党を支持しているのは黒人やヒスパニック系、アジア系アメリカ人であり、白人でも貧困層や労働組合の幹部たちなどです。一昔前は「労働者の政党」であったはずですが、最近はコロナ騒動やウクライナ支援、トランプ暗殺など陰謀、謀略だらけの組織と化しています。

ちなみに、民主党のベニー・トンプソン下院議員の選挙区事務所でケースワーカー兼マネージャーを務めていた女性が、暗殺未遂事件直後にFacebookにメッセージを投稿し、その後辞めています。