仮想通貨の普及に使われたビットコインと、発行準備が整うIMFの世界デジタル通貨
2009年9月に起きた世界金融危機の中で倒産したのが、「リーマン・ブラザーズ」という巨大銀行であったわけです。
現在、ドイツ銀行を筆頭に欧州各国政府が懸念しているが、再び起こり得る世界金融危機に伴う大手銀行の倒産です。
いわゆる「デリバティブ」というギャンブル的な投資に投機によって、世界中の政府や銀行、企業、個人に多額の借金を背負わせ、自身も倒産したリーマン・ブラザースであったわけですが、元々は17世紀に起きた「アメリカ南北戦争」の際、「北軍」のリンカーン大統領が抱える軍需物資の調達会社であったことがわかっています。
このリンカーン大統領というのは、実は若い頃から「南軍」に潜入活動を繰り返していた「スパイ」であったことが知られています。当時、リンカーンの役割は、アメリカ南部に潜入し、南部の地下資源や農場などの資産を査定し、そして南北戦争を起こすことで南部の資産を北部が略奪すれば、その利益が、どれくらいになるかを事前に調査することであったようです。
実際に、戦争にかかる費用と戦争に勝利した際、南部にある資産を略奪した利益を比較し、戦争を起こすことで利益が得られるかどうかの「損益対照表」を事前に作成していたことも判明しています。
しかし、アメリカ大統領の口からは「南北戦争を起こし、南部の財産を略奪し、金儲けするぞ。」とは公言できなかったため、南部の黒人奴隷制度を廃止するという大義名分を掲げたわけです。
この戦争ビジネスマンであるリンカーンの軍事物資の調達会社、現在の軍事企業であったリーマン・ブラザースは南北戦争の最中、北軍の兵士が着用する軍服を製造するための綿花の調達に東奔西走しました。
特に、南部が綿花の大産地であったため、南部を敵にした戦争では綿花の調達が困難になり、今度は南部に潜入し、南部の農民をカネで買収して綿花を買い付け、残りの不足分はヨーロッパの商社からインド産の綿花や銃器を買い付け、北軍に提供したとされてます。
要するに、リンカーンの政敵である南軍に潜入し、敵軍を買収し、物資を調達、そして諜報工作を専門とする軍事商社が、リーマン・ブラザース始まりであったわけです。アメリカ国内の戦争に乗じ、金儲けしようとする「ヨーロッパの戦争商人」とも言えそうです。
そして同時に、南部の軍人を買収し資金を提供し、南軍の兵器調達の費用をリーマン・ブラザースが提供し、南軍にヨーロッパ製の兵器を売りつけ、その利益で南部の綿花を買い付け、その綿花を北軍に売りさばき、北軍にもヨーロッパ製の兵器を売りつけていました。
このように、南北軍の戦争を扇動し、両者に兵器を売りつけるような「両建て主義者」が戦争商人リーマン・ブラザースであったということです。
現在でも、世界中でデリバティブ取引は行われており、買い手と売り手がいます。2008年当時、ニューヨーク・ダウ市場の平均株価が1万ドルを超えるに約1000兆円を賭けていたリーマン・ブラザースと、1万ドルを超えないに約1000兆円賭けていたゴールドマン・サックスが存在していました。
このデリバティブ取引というギャンブル性の高い契約書をわざわざ「証券化」し、世界各国の政府や銀行に売りさばいたリーマン・ブラザースでしたが、ゴールドマン・サックスもニューヨーク・ダウ市場の先物取引を世界各国に売りました。
結局、ダウ平均株価1万ドルを超えずに暴落したため、リーマン・ブラザースは1000兆円を損をし、倒産することになりました。そして、リーマン・ブラザーズにそそのかされ買わされた1000兆円分の証券を買っていた世界各国の政府や銀行は、1000兆円の損失を出し、倒産の危機に追い込まれました。
一方、このギャンブル性の高い投資に勝利したゴールドマン・サックスは、1000兆円の利益を得た利益こそが、「世界金融危機(通称リーマンショック」の原因であるということです。この時、大量の失業者を出し、現在のイランとアメリカ間の緊張に繋がる第3次世界大戦の危機の原因とも言われています。
そして、誰もゴールドマン・サックスとリーマン・ブラザースが、「事実上、同一の会社」であったことを不思議と指摘していないわけです。マスメディアによる報道はおろか、個人のブログであってもはっきりと書く者はいません。
要するに、その先物の資金を敵であるはずのゴールドマン・サックスに供与していたのは当のリーマン・ブラザースであったということです。その後、リーマン・ブラザースは倒産し、完全に姿を消したため誰もこのことを非難できずに10年が経っています。
未だに、「自己責任で倒産し、ギャンブル投機の責任を取った」というのが表の世界で言われていることです。
その昔、南軍と戦争を行う北軍の味方をしつつ、敵軍に兵器と資金を提供していたリーマン・ブラザースは、実は南軍・北軍双方の資金源であり、双方の兵器の供給源であったというわけです。
ゴールドマン・サックス=リーマン・ブラザースは、資金供給源が同じ資本家であることが判明したことから、いわゆる「ヘーゲルの弁証法」を実践したということになります。
日本人に多いとされている2つの対立軸(ヘーゲルの弁証法)思考から抜け出す方法
現在、倒産したリーマン・ブラザースの旧経営陣は、別の名前の新しい会社を設立し、デリバティブ投資を2011年頃から再開しており、この旧経営陣の新会社は、当然ゴールドマン・サックスのビジネスパートナー・企業として第2のリーマンショックを演出しようとしています。
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